気候変動の緩和

当社は気候変動を最重要課題のひとつとして認識しており、2050年カーボンニュートラル、2030年50%削減（2019年度比・スコープ１・２）を宣言し、グループ全体でCO2削減に取り組んでいます。また、2021年5月にTCFDに賛同し、気候変動のリスクと機会を把握し、戦略的に取り組んでいます。

自動車を含む運輸部門からのCO₂排出量は、全排出量の約20％を占めており、自動車産業にとってCO₂削減は非常に大きな課題です。当社では、エネルギー使用量の削減やエネルギー源の見直し等の環境改善とともに、再生可能エネルギーの導入を進め、環境に優しい工法開発、自動車の燃費向上に向けた小型化・軽量化の取り組みを推進しています。

なお、当社は環境課題に関する取り組みや情報開示の質を評価する国際NGOのCDPの調査において、サプライチェーンとして回答し、2021年に気候変動に関してリーダーシップレベルの「A-」の評価と、「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー・ボード」の認定を受けました。

大垣市内の都市ガス供給エリア拡大に伴い、西大垣工場・東大垣工場の油焚き式ボイラを都市ガス式省エネボイラーへ更新し、年間約1500tのCO₂を削減しました。

東大垣工場では、電力を特別高圧で受電できる設備を新設し、受電電力を増加させることにより、ディーゼル式の自家発電設備を計画停止させ、重油使用量を削減、年間約1000tのCO₂を削減しています。自家発電設備は、定期的にメンテナンスを行い、非常時などにいつでも発電できるように維持しています。

また、再生可能エネルギーの利用を積極的に進めており、現在国内の6工場と海外の1工場に太陽光発電設備（総発電能力2,000MWh）を設置済みです。

今後もCO₂を削減するために、国内外を含め太陽光発電や燃料電池、水素利用など再生可能エネルギーへの転換を進め、2050年までにカーボンニュートラルを達成できるよう、PACIFIC環境チャレンジ2050を策定し、取り組んでいます。