環境マネジメント｜地球環境とともに｜サステナビリティ

当社は、環境理念、環境方針のもと、開発・生産・廃棄・リサイクルに至るすべての工程において、環境負荷を極小化するものづくりを推進し、事業活動を通じて脱炭素社会の実現に貢献していきます。

環境理念

地球環境保全に努め、社会から期待される“良い会社”でありつづけます。

環境長期目標「PACIFIC環境チャレンジ2050」

私たちは、地球環境への取り組みは中長期の視野で把握し、行動する必要を認識し、2050年までの方針と目標を定め、挑戦目標として掲げました。私たちは、地球環境のめぐみをもとにグローバルに事業を行う企業として、将来世代が変わらず自然のめぐみとともに生きていけるように、限りなく地球環境の負荷を下げ、気候変動の緩和と適応に努め、持続可能な社会の実現に向け、グローバルで取り組んでいきます。

気候変動の緩和および適応

世界全体の平均気温の上昇を、社会が産業化した工業化以前よりも2℃高い水準を十分に下回るものに抑える（1.5℃高い水準に抑える）ことを目的に、2050年までにCO₂排出量（温室効果ガスの排出量）をゼロとする長期チャレンジ目標を掲げ、中間のターゲットとして2030年の中期目標を策定しました。目標を達成するために5年ごとの取り組みプランを策定し、生産技術開発・設備更新、生産プロセス改善、日常改善活動、再生可能エネルギー導入の活動を推進し、気候変動への緩和に向けて脱炭素社会の構築に積極的に取り組んでいきます。

CO₂排出量　 ※2019年度比　※スコープ１・２
2030年度目標	50％削減
2050年度目標	ネットゼロ

持続可能な資源の利用

当社事業は製品製造の過程で大量の資源を使用しています。社会からの要請や価値観の変容を踏まえ、原材料の調達、製品設計の段階から回収、資源の再利用を前提にしたものづくりに取り組み、廃棄物の削減、持続可能な循環型社会の構築に向けて推進していきます。

廃棄物排出量　※2019年度比
2030年度目標	30％削減
2050年度目標	極小化

※国内のマテリアルリサイクルおよび一部拠点の廃棄量が開示データに含まれていなかったため、2030年排出目標値を見直しました。

水資源の保全

世界的に気候変動の影響で水害や渇水が深刻になる中、降水量の減少による水不足の懸念は高まっています。地域事情に即した水リスクの把握、水使用量の低減、循環利用を推進し、水資源の有効活用に取り組むとともに、源流や流域の生態系に配慮するなど、生物多様性を考慮した事業を推進していきます。

水使用量　※2019年度比
2030年度目標	適正利用
2050年度目標	極小化　地域事情に応じた利用

環境活動の推進体制

当社では、外部・内部の状況変化に速やかに対処するために、現場を軸に職制主導の日々の環境保全改善活動を推進しています。環境最高責任者を社長とし、環境方針、環境目標を「戦略会議」で審議・決定し、環境統括責任者の環境担当役員を核に、環境事務局による環境マネジメントの全社推進管理と環境目標達成に向けた「課題解決相談会」を行っています。

各事業本部では、各工場エリアでの環境保全活動の円滑な推進に向け「環境管理会議」を設置し、方針実現・目標達成の効果的な改善を進め、各企画センターでは、コーポレート機能の視点で環境保全活動を推進し、「部門長会議」で方向性を決めていくなど、持続可能な環境保全活動を行うために　組織の枠を超えた継続的な改善に取り組んでいます。

環境活動推進体制

環境方針・環境目標

環境方針

「PACIFIC環境チャレンジ2050」の達成に向けて、全員参加で環境負荷低減活動を加速

環境目標

当社は、（1）CO₂排出量、（2）廃棄物発生量、（3）水使用量の3項目を全社の環境目標として活動を推進しています。

PACIFIC 環境チャレンジ2050 モニタリング指標分類	取り組み内容	地域	2024年度目標
（1）CO₂排出量	①日常改善・日常改善年1%実行・エネルギー効率設備ライン・工法の構築・設備導入、更新時の規格変更・環境負荷低減の工法・技術・設備開発・トライ回数低減 ②再生可能エネルギー転換・太陽光発電の導入	グローバル	77.7kt以下 ▲18% ※2019年度比
（2）廃棄物発生量	・環境影響の少ない設備ライン、工法の構築・環境負荷の少ない設計、材料置換・トライ回数低減・品質不良ゼロの工程づくり・ロス廃却低減	グローバル	3,655t以下 ▲13% ※2019年度比
（3）水使用量	・環境影響の少ない設備ライン、工法の構築・環境負荷の少ない設計、材料置換・トライ回数低減・品質不良ゼロの工程づくり・水リスク・事業影響の把握	グローバル	1,348千㎥以下 ▲23％ ※2019年度比

ISO14001の取得

当社グループでは、「ISO14001」の認証取得はメーカーとしての必須要件として捉え、2000年からグローバルで環境マネジメントシステム（EMS）の積極的な構築と維持に努めています。認証サイトは、2021年2月にPITで新たに取得し、20拠点中19拠点（国内8サイト、海外11サイト）で、全拠点の95％となりました。

マネジメントシステム認証取得状況

（登録月）

国名	社名	ISO14001
日本	太平洋工業株式会社	2000年10月
日本	太平洋精工株式会社	2001年12月
韓国	太平洋バルブ工業株式会社	2007年12月
韓国	太平洋エアコントロール工業株式会社	2012年8月
台湾	太平洋汽門工業股份有限公司	2003年7月
米国	Pacific Manufacturing Ohio, Inc.	2004年6月
	Pacific Manufacturing Tennessee, Inc.	-
	Schrader Bridgeport International, Inc.	2007年4月
タイ	Pacific Industries (Thailand) Co.，Ltd.（Wellgrow工場）	2007年7月
タイ	Pacific Industries (Thailand) Co.，Ltd.（Rayong工場）	2021年2月
中国	天津太平洋汽車部件有限公司	2013年2月
	長沙太平洋半谷汽車部件有限公司	2016年9月
	太平洋汽車部件科技(常熟)有限公司	2017年11月
フランス	Schrader SAS	2004年12月

環境監査

当社では、環境マネジメントシステムの適正な運用および継続的な改善を図るため、「外部機関による審査」とあわせ、「内部監査」と「マネジメントレビュー（トップ点検）」を実施しています。当社に関係するすべての人が、環境保全活動についてPDCAを回した継続的改善を実施しているか、法令を含むすべての要求事項を遵守しているか等を毎年監査しています。

内部監査は、相互監査による率直な議論・意見・提案を行う重要な機会とし、全体レベルの向上を図っています。

監査体制

監査種類	周期	監査者	対象	内容
内部監査	年1回	内部監査員	全部署	全部署に自覚を促した改善提案を掘り起こす
マネジメントレビュー（トップ点検）	年1回	社長・役員・管理責任者	全部署	内部監査の結果をフォローし、改善を指示
外部監査	年1回（3年毎更新）	認識機関	全部署	ISO14001に適合し有効に活動しているかを審査

環境リスクマネジメント

当社では、環境に著しく影響を及ぼすようなリスク（法令違反、漏洩・汚染事故等）を洗い出し、環境委員会を中心に、リスクの未然防止や低減、リスク発生時の対応に努めています。

油類や化学物質等の漏洩事故や土壌汚染など緊急事態が発生した場合を想定し、「緊急事態管理規定」に基づいた対応手順を明確にしています。また、これらを定期的にレビューし、非常時に迅速な対応がとれるしくみを構築する等、環境リスクマネジメントの推進を図っています。

なお、2022年度の環境に関する罰金やペナルティはありません（太平洋工業グループ）。