SDGs Highlights SDGsハイライト
SDGsの目標年である2030年。
それは、太平洋工業の創業100年の年。
私たちは、SDGsを合言葉に、取り組みを推進しています。
SDGsは、2015年に国連が提唱した「持続可能な開発のための2030アジェンダ」でめざす、人類共通のゴールです。私たち太平洋工業グループは、このゴールを踏まえ、サステナビリティ経営を進めています。
私たちは、事業活動が環境や社会の持続可能性の上に成り立っていると考え、長期的な観点のもと、自然環境やステークホルダーにプラスの価値を創造し、マイナスの影響を軽減していくサステナビリティ経営を行っています。
SDGsの各ゴールやターゲットを踏まえ、このサステナビリティ経営におけるマテリアリティ（重要課題）を特定し、マテリアリティとSDGsの関連を明確化し、その取り組みがSDGsの達成に寄与するという考え方で、事業活動と一体的に取り組みを進めています。
SDGsと関連性が高いと認識している取り組みを記載しています。
2050年までに、環境負荷を極小化する
私たちは、地球環境のめぐみを享受してグローバルに事業を行う企業として、将来世代が変わらず自然のめぐみとともに生きていけるように、限りなく地球環境の負荷を下げ、気候変動の緩和と適応に努め、グローバルで取り組んでいます。私たちは、地球環境に与える影響を中長期的視野で把握し、行動する必要性を認識し、2050年までの方針と目標を『PACIFIC環境チャレンジ2050』として定め、その達成のために中期目標を設定しつつ、CO2排出量や、環境負荷の削減に全力で取り組んでいます。また、2021年にTCFDに賛同し、気候変動のリスクと機会を把握し、戦略的な取り組みを推進しています。
生産時のCO2削減。冷間超ハイテン。
2050年にCO2排出量ネットゼロをめざし、当社は主力製品の超ハイテン材の加工について、ホットスタンプ工法よりCO2排出量が約９割少ない、高い技術力が必要な冷間プレス工法を積極提案しています。これにより、生産時のCO2削減が進み、CO2削減に寄与できます。
このほか、日常業務における省エネなどの改善活動、ICP（社内炭素価格）の導入による設備投資時の意思決定へのCO2排出量の組み込みなど、使用エネルギーの削減、CO2排出量の低減に全力で取り組んでいます。
また、使用するエネルギーは、再生可能エネルギーの導入を積極的に進めています。
SDGs指標 7.3.1
SDGs指標 7.2.1
- ※1 国内子会社を除く
- ※2 CO2フリー電力を含む
関連ターゲット
7.2 7.3 13
事業・製品を通した
サステナビリティへの貢献を推進
私たちは、モビリティ社会の安全性を支えるタイヤバルブの世界トップ企業としての責任をベースに、ボディ部品の軽量化や、生産時のCO2削減、リサイクル可能な製品の生産といったLCA（製品ライフサイクル）での環境負荷の削減に取り組んでいます。また、「社会に貢献できる製品開発」を掲げ、コア技術を活かしてSDGsの達成にも寄与できる電動車向け製品や新製品などの開発も進めています。
軽量化によるCO2排出量削減
当社の自動車のボディ向けプレス製品は、自動車の軽量化によって燃費向上を実現します。例えば、冷間のハイテン製品では、グローバル中型車種（10万km走行時/台）でCO2約34kgの削減が可能となると試算しています。年間数百万台に搭載されるため、ライフサイクルでのCO2削減貢献量は大きくなります。
関連ターゲット
13
電動車向け売上高
世界的な電動車シフトのなか、当社も電動化で需要が増大する自動車のヒートポンプ式カーエアコン用制御バルブやホイールキャップ、ウレタン部品などの販売強化などに取り組んでいます。環境配慮製品の開発を進め、カーボンニュートラルに向けた電動車の普及に貢献していきます。
関連ターゲット
7.2 7.3 13
新製品による貢献
当社のコア技術をベースに、社会に役立つ製品開発を強化しています。例えば、輸送時の状態をリアルタイムで把握できる「e-WAVES」は、新型コロナウイルスのワクチン輸送や、食品輸送管理に使用され、ワクチンの廃棄ロスや、食品ロスの低減に寄与しています。
SDGs指標9.5.1
関連ターゲット
3.3 12.3
「人」を大切にした経営
私たちは、持続的に価値創造していくための最も重要な原動力は「人」であると考えています。その考えを具体化するために2020年に人権方針を策定し、ステークホルダーの人権を尊重する取り組みを進めるとともに、ダイバーシティ＆インクルージョンをマテリアリティの１つとして設定し、誰もが自分らしく、力を発揮できる職場づくりと、挑戦できる風土の醸成を進めています。
そのほか、製造業として極めて重要な課題である安全と、重要性が高まっている健康経営への取り組みにも注力しています。
人権尊重の取り組み
当社は世界的なビジネスにおける人権尊重の責任の高まりを受け、2021年2月に人権方針を策定しました。教育プログラムへ人権教育を織り込み、専門家やNGOとのエンゲージメントなどを実施し、ステークホルダーの人権を侵害していないかのデューディリジェンスへの取り組みを行っています。合わせて、ダイバーシティ＆インクルージョンを掲げ、女性の活躍など従業員の誰もが力を発揮できる取り組みを進めています。
人権侵害はゼロにはならないという認識のもと、負の影響を軽減すべく、努力を続けていく事が重要であると考えています。
SDGs指標 5.5.2
関連ターゲット
5.1 5.5 8.7 8.8 10.2
安全と健康への取り組み
当社は安全を最重要課題のひとつととらえ、教育施設としての学習館を設置し、非正規社員も含めた安全教育を実施するなど、安心・安全に働ける環境・教育に努めています。このほか、従業員が健康に働けることが、本人や家族のウェルビーイングの向上、さらには生産性の向上にもつながるとの認識のもと、健康宣言を定め、2023年3月には「健康経営優良法人 2023（大規模法人部門）」に認定されました。
SDGs指標 8.8.1
関連ターゲット
8.8