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サステナビリティ

ESGデータ集

環境

CO2排出量（スコープ1・2）

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
CO2排出量 kt グループ 85.2 76.6 74.1 65 60.0
内、スコープ1 17.3 16.9 16.5 15.1 14.4
内、スコープ2 67.9 59.7 57.7 49.9 45.6
CO2排出量 kt 単体 34.8 27.2 26.3 23.8 21.0
関連会社 50.4 49.5 47.9 41.2 39.0
売上高1億円あたり排出量 t/億円 単体 42.7 32.8 31.8 28.8 23.4
関連会社 60.8 45.6 36 33.4 30.3
  • ※ 2024年度以降は国内子会社を含む
  • ※ CO2算出時の排出係数は、日本国の環境省・経済産業省「算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧」を採用しています。
  • ※ 当社グループは、2024年度のCO₂排出量についてデータの信頼性を向上させるため、SGSジャパン株式会社による第三者検証を受審しています。 算定範囲など詳細は、「検証意見書」をご覧ください。これに伴い、2024年度の数値を修正しております。 検証値との差は、主にタイの２工場で2025年1月～3月の非化石証書(I-REC)の購入により二酸化炭素の排出量を相殺したことによるものです。 2025年度の数値は、第三者検証を受ける前のものであり、第三者検証後に修正し、Webサイトで公表します。

エネルギー使用量

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
総エネルギー 千GJ グループ 1,962 1,966 2,052 1,729 1,750
内、電力使用量 1,679 1,673 1,743 1,469 1,498
内、燃料その他 304 293 309 260 252
売上高原単位 GJ/億円 グループ 1,193 1,028 990 839 802
再生可能エネルギー総使用量 ※1 Gwh グループ 3.5 5.6 9 11.4
  • ※ 2024年度以降は国内子会社を含む
  • ※1 太陽光発電自家消費量(CO2フリー電力含まず)

再生可能エネルギー導入比率

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
再生可能エネルギー導入比率 % グループ 1.2 12.1 16.9 26.6 26.2
  • ※ 2024年度以降は国内子会社を含む
  • ※ 2022年度からCO2フリー電力を使用しており、その分を含んだ数値となります

CO2排出量（スコープ3）

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
1 購入した製品・サービス t-CO2 グループ 839,223 873,729 859,042
2 資本財 108,431 98,759 82,725
3 スコープ1・2に含まれない燃料およびエネルギー関連活動 13,796 13,269 11,828
4 輸送、配送(上流) 16,853 16,916 13,922
5 事業から出る廃棄物 2,664 2,017 2,078
6 出張 644 531 539
7 雇用者の通勤 4,069 3,930 4,125
9 輸送、配送（下流） 22,006 22,093 18,141
12 販売した製品の廃棄 4,028 2,324 3,080
スコープ３合計 1,011,714 1,033,570 995,479
  • ※ スコープ3の算定は、環境省発行の「サプラチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース（Ver.3.5）」を基に算定しています。

原材料投入量

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
金属材料 t グループ 341,458 326,299 391,664 385,039 397,030
有機・無機材料 15,492 11,113 11,467 10,350 12,220
内、溶剤 1,599 1,332 1,316 1,016 1,456
  • ※ 国内子会社を除く

廃棄物関連

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
廃棄物排出 t グループ 3,245 3,625 3,852 3,948 4,072
単体 1,575 1,830 1,697 1,836 1,724
海外 1,670 1,796 2,155 2,112 2,348
埋立産廃量 t 単体 97 77 74 81 81
リサイクル率 ※1 % 単体 83 74 85 86 84
売上原単位 kg/百万円 グループ 19.7 19.0 18.6 19.2 18.7
  • ※ 国内子会社を除く
  • ※ 1 サーマルリサイクルを含む

水使用量

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
水使用量 千m³ グループ 1,374 1,394 1,327 1,353 1,255
単体 1,179 1,176 1,119 1,180 1,096
関連会社 195 217 208 173 159
売上原単位 ㎥/百万円 グループ 8.4 7.3 6.4 6.6 5.8
  • ※ 2024年度以降は国内子会社を含む

水質

拠点 測定項目 単位 排水基準値・協定値 年平均 最大値年度 年平均 最大値
西大垣 BOD mg/L 20 8.39 13.16 8.03 12.80
COD 120 5.94 6.21 7.64 10.48
窒素 60 1.22 1.42 3.48 3.95
りん 8 3.63 4.23 0.69 1.30
東大垣 BOD mg/L 20 4.97 18.60 7.64 18.36
COD 120 7.85 13.60 11.24 17.33
窒素 60 11.19 14.01 9.85 12.95
りん 8 1.38 1.69 1.44 1.72
栗原 BOD mg/L 40 4.73 8.80 4.84 8.20
COD 160 6.94 9.20 6.56 8.60
北大垣 BOD mg/L 15 4.04 9.90 1.75 3.60
COD 30 12.91 20.00 0.68 2.20
窒素 60 21.88 60.00 0.85 1.74
りん 8 4.73 7.70 0.85 1.74
美濃 BOD mg/L 60 4.34 9.82 3.21 8.36
COD 30 2.97 4.40 3.04 7.40
窒素 60 2.59 6.36 1.54 6.97
りん 8 0.19 0.53 0.26 1.20
養老 BOD mg/L 60 3.90 11.44 3.32 7.08
COD 30 6.68 9.80 2.62 7.00
窒素 60 13.03 31.57 1.32 5.60
りん 8 0.77 1.25 0.21 0.29

PRTR対象化学物質の排出量及び移動量

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
エチルベンゼン t 国内※ 7.1 6.3 6.4 5.9 7.5
キシレン 9.5 7.9 8 7 8.2
エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート 1.9 1.7 1.8 1.6 1.9
トルエン 34 33 30 30 39
トリメチルベンゼン 3 3.2 4 6.2 6.8
ブチルセロソルブ - - 9.7 5.3 4.9
ヘプタン - - 2.5 - -
メチルイソブチルケトン - - 23 32.5 38.8
  • ※ 国内:西大垣工場、東大垣工場、北大垣工場、美濃工場。2024年度から九州工場を追加。
  • ※ 2025年度に1t以上排出された対象化学物質を全て記載しています。
  • ※ 詳細はこちらをご覧ください。

有害廃棄物・非有害廃棄物発生量

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
非有害廃棄物発生量 t 国内※ 1218.3 1476.5 1380.4 1575.6 1588.5
有害廃棄物発生量 1.4 0.6 0.2 1 0.8
  • ※ 国内:西大垣工場、東大垣工場、北大垣工場、美濃工場。2024年度から九州工場を追加。

VOC排出量

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
VOC排出量 t グループ※ 176 195 181 164 193
単体 132 155 145 130 135
海外 44 39 36 34 58
  • ※ 国内子会社を除く

SOx・NOx排出量

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
SOx Nm³ 西大垣工場 0 0 0 0 0
東大垣工場 30 19 9 0 0
北大垣工場 137 121 126 274 322
栗原工場 41 79 56 - -
NOx 西大垣工場 257 261 191 124 169
東大垣工場 475 291 516 289 241
北大垣工場 482 586 697 803 882
栗原工場 494 552 387 - -
  • ※ 栗原工場は重油ボイラー廃止のため、2024年度以降を"ー"とした。

環境汚染件数

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
環境汚染件数 件 グループ 0 0 0 0 0

環境配慮製品の開発

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
100%リサイクルまたは再利用可能な製品の売上比率 ※1 ※2 % グループ 65.9 71.1 81.7 84.9 82.2
リサイクルまたは再生産された原材料の総重量 t 単体 16,616 16,604 15,280 20,112 20,789
電動車（HEV、PHEV、BEV、FCEV）向け売上比率 % グループ - 29.1 34.1 43.6 48.6
  • ※1 鉄、アルミニウム、リサイクル可能な素材で製造された製品
  • ※2 2021年度、2022年度、2023年度に計算方法を見直しました｡

社会

基本データ

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
従業員数（正規） 名 グループ 4,763 4,797 4,966 5,138 5,124
従業員数（非正規） 名 グループ 1,133 1,238 1,205 976 906
従業員数（正規） 名 単体 1,988 2,105 2,162 2,252 2,274
内、従業員比率（正規：男性） % 単体 92.2 91.7 91.7 91.7 91.5
内、従業員比率（正規：女性） % 単体 7.8 8.3 8.3 8.3 8.5
平均勤続年数 年 単体 13.7 13.7 13.5 13.4 13.5
性別 男性 13.3 13.2 13.1 13.0 13.2
女性 18.5 18.8 18.2 18.2 17.8

人権の尊重

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
人権調査（SAQ）の実施率 ※ % グループ 73 43 74 80 82
  • ※ 2020年度および2021年度は、PMO、PMT、SPU、SPFを除外。2022年度以降はグループ全従業員を分母として算出

従業員エンゲージメント

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
従業員エンゲージメント肯定回答率 % 単体 48.2 55.8 57.7

安定した雇用と働きやすい職場

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
離職率 ※1 % 単体 2.5 2.5 2.9 2.1 2.2
グループ 17.8 16.9
育児休業取得者数（男性） 名 単体 13 32 32 46 60
育児休業取得者数（女性） 名 単体 3 7 4 7 4
育児休業取得率（男性） ※2 % 単体 15.3 37.6 45.7 75.4 78.9
育児休業取得率（女性） ※2 % 単体 100 100 100 100 100
育児休業取得・復帰率 % 単体 100 100 100 100 100
育児休業取得・復帰率（男性） % 単体 100 100 100 100 100
育児休業取得・復帰率（女性） % 単体 100 100 100 100 100
社員1人あたりの年間有休取得目標達成率 ※3 ※4 % 単体 99.3 100 100 100 100
社員1人あたりの月間残業時間 ※5 時間 単体 22.8 19.8 25.5 23.8 24.7
グループ 26.3 27.8
  • ※1 自己都合退職者。定年退職者除く。正社員。
  • ※2 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成3年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成3年労働省令25号）第71条の4第1号における育児休業等の取得割合を算出
  • ※3 年間取得目標12日（管理職除く）
  • ※4 管理職、4月1日以降の有休付与者を除いた正規従業員が対象
  • ※5 管理職を除いた正規従業員が対象

従業員の安全

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
休業災害度数率 ※1 ※2 ※3 - グループ 0.24 0.64 0.81 0.83 0.97
- 単体 0.40 0.98 0.88 0.35 1.01
- 全国製造業 1.31 1.25 1.29 1.30 1.33
- 全国輸送用
機械器具製造業		 0.45 0.56 0.6 0.66 0.67
休業災害強度率 ※2 ※3 ※4 - グループ 0.01 0.03 0.04 0.01 0.03
- 単体 0.03 0.05 0.06 0.02 0.03
- 全国製造業 0.06 0.08 0.08 0.06 0.07
- 全国輸送用
機械器具製造業		 0.03 0.04 0.04 0.03 0.07
労働損失日数 - 単体 133 195
- グループ 185 460
死亡事故件数 件 単体 0 0 0 0 0
グループ 0 0 0 0 0
業務上病休度数率
（休業災害度数率に含む）		 - 単体 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
- グループ 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
  • ※1 労働災害による死傷者数(休業災害)÷延べ実労働時間数×1,000,000
  • ※2 臨時、派遣社員含む
  • ※3 出典：厚生労働省「労働災害動向調査（暦年）」
  • ※4 延べ労働損失日数÷延べ実労働時間数×1,000

従業員の健康

項目 単位 対象範囲 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度 2026年度目標
健康診断
健康診断実施率 % 単体 100 100 100 100 100
低リスク者率 ※1 % 単体 37.0 39.1 37 35.6 43%以上
有所見者の再検査実施率 % 単体 75.1 56.8 64.1 66.9 85%以上
特定保健指導実施率
（初回面談実施率）		 % 単体 87.1 91.6 91.8 86.8 95%以上
生活習慣
健康調査票提出率 % 単体 99.0 99.0 99.5 98.9 100%
歩行または同等の身体活動を1日1時間 % 単体 66.7 67.8 66.3 67.5 80%以上
睡眠で休養が充分とれている % 単体 59.4 64.4 64.6 62.6 70%以上
喫煙率 % 単体 32.9 33 32.8 31.8 30%以下
ヘルスマチャレンジ（運動・食事・歯・睡眠）達成者率※2 % 単体 79.3 90%以上
朝食を抜く頻度が週3回未満 % 単体 77.9 79.0 - 79.2 90%以上
歯科健診や歯石除去等（プロケア）の実施状況 % 単体 - 42.3 - 44.0 60%以上
メンタルヘルス
ストレスチェック実施率 % 単体 99.4 99.6 99.5 99.8 100%
総合健康リスク - 単体 98 94 91 88 90%以下
メンタルヘルス休職者数 ※3 名 単体 15 13 32 28 -
ヘルスリテラシー
女性の健康課題に関する学習実施率 ※4 % 単体 95.4 91.6 95 96 100%
パフォーマンス指標
プレゼンティーイズム ※5 % 単体 18.79 23.6 24.3 15%以下
アブセンティーイズム ※6 % 単体 1.6 1.38 1.04 1.0日以下
  • ※1 肥満、脂質異常、血圧、糖代謝の4項目について、39歳以下で全項目正常、40歳以上で正常またはやや注意と判定される者
  • ※2 生活習慣改善のきっかけづくりとして毎年秋に実施する健康づくり活動。自分に合った健康増進コースと、運動・食事・歯・睡眠の4項目の中から目標を選択し、3か月間継続して取り組む。
  • ※3 2023年度の数値を修正しました。
  • ※4 学習対象者に占める参加者の割合
  • ※5 2023年より測定開始。Qqmethod　生産性低下割合 = 1 – 仕事の量(0-10) × 仕事の質(0-10) /100で算出。
  • ※6 2023年より測定開始。期間（4～10月）の全員の休務日数合計/全員の稼働日数合計で算出。

人財育成と挑戦できる風土の醸成

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
一人当たり研修時間数 ※1 時間 単体 26.3 26.6 26.1 31.3 34.5
グループ 12.6 16.1 17.3
定期的な業務とキャリア開発に関する考課を受けた従業員比率 ※2 % 単体 99.3 99.4 99.2 99.1 98.8
グループ 95.1 96.5 97.8
キャリアまたはスキルに関する研修を受けた従業員比率 % 単体 35 36 36 40 42
グループ 23.4 37.3 35.3
  • ※1 OJT含まず
  • ※2 正規従業員数に出向者・休職者加えた従業員が対象

ダイバーシティ＆インクルージョン

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
女性管理職比率 ※1 % グループ 10.2 10.3 10.0 9.8 9.4
単体 3.5 3.3 3.9 3.8 3.2
事務・技術職における女性監督職比率 ※1 % グループ 23.7 20.3 22.2 18.9 16.8
単体 11.6 13.1 13.7 14.2 13.9
外国人役員比率 ※2 % グループ 17.9 20.0 28.0 25.9 25.9
外国人管理職比率 % グループ 43.4 42.2 39.2 46.0 44.8
単体 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
中途採用者管理職比率 % グループ 47.8 45.3 49.2 53.7 54.2
単体 22.4 22.6 24.4 27.0 25.0
非正規社員の正社員登用数 名 単体 30 40 55 76 41
障がい者雇用比率 ※3 % 単体 2.31 2.37 2.23 2.21 2.31
障がい者実雇用人数 ※3 名 単体 39 43 42 43 56
障がい者実雇用人数 ※4 名 グループ 79 85
高齢者再雇用在籍者数 名 単体 122 129 136 127 134
男女賃金の差異 ※5 全労働者 % 単体 82.4 81.2 82.4 82.5
正規雇用労働者 % 単体 83.0 81.7 83.4 83.6
有期労働者 % 単体 61.1 63.7 66.4 65.2
  • ※1 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出。
  • ※2 兼務の場合、1人とカウント
  • ※3 各年6月時点。従業員数から週所定労働時間20時間未満の短時間勤務者は除く（但し週所定労働時間20時間以上30時間未満の短時間勤務者は0.5人分カウントとする）
  • ※4 各国の法定雇用率の算定にもとづく。米国は除く。
  • ※5 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出。正社員を対象とし、社外への出向者を除外。有期労働者は、嘱託（再雇用者を含む）、アルバイト、期間従業員

その他

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
労働組合加入従業員比率 % グループ 46 46 45 44 43
単体 86 84 85 86 86

お客様

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
リコール数 件 グループ 0 0 0 0 0

お取引先（仕入先）様

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
仕入先サステナビリティガイドラインの遵守調査会社割合（仕入高ベース） % 単体 80以上 80以上 80以上 80以上 80以上
仕入先サステナビリティガイドライン平均遵守率 % 単体 95 95 94 93 92

ガバナンス

倫理・コンプライアンス

項目 単位 対象範囲 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度
行動ガイドライン自己点検実施率 % グループ 73 43 74 80 82
単体 97 93 99 100 99
倫理・苦情相談窓口への相談件数 件 単体 9 14 7 18 14
重大なコンプライアンス違反件数 件 グループ 0 0 0 0 0
反競争的行為による法的措置を受けた件数 件 グループ 0 0 0 0 0
  • ※ 2021年度は、フランス・米国の子会社を除外
     2022年度以降はグループ全従業員を分母として算出
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